塚本教授が日韓共同世論調査を分析

2019/06/19(水)

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塚本壮一教授

桜美林大学リベラルアーツ学群の塚本壮一教授が、日本と韓国で行われた共同世論調査の結果について分析する座談会に出席しました。調査は、非営利団体「言論NPO」と韓国のシンクタンクが実施したもので、塚本教授は元駐韓大使らとともに、日韓両国民の意識の隔たりの背景や今後の展望について発言しました。

3月までNHK記者や解説委員などを歴任し、ソウルや北京にも駐在して韓国・北朝鮮情勢を取材してきた塚本教授は、本学でメディア・ジャーナリズムの科目を担当し、秋学期には「社会理解(グローバル化とメディア)」などの授業も予定しています。

座談会で塚本教授は、本学の学生たちとの語らいを踏まえ、日韓関係が悪化した中でも若者層は相手国のサブカルチャーに関心を持ち、比較的、拒否感がないと述べるとともに、今後は両国が協力可能な分野を見つけ出すことが求められるなどと指摘しました。

塚本教授は、「ニュースをどのように見るべきかなど、報道の経験を学生たちにしっかり還元したい」と話しています。

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