2020年度の本学教員著作寄贈図書

親子で読む ふるさと港南の歴史

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横浜市港南区は2019年に区制50周年を迎えました。高度成長期に爆発的な人口の増加を伴う開発で発展した港南区に移住してきた多くの区民は「郷土の歴史」に触れることもなく、そして、現在21万人の人口の半数が港南区で生まれ育ちました。港南区が「ふるさと」である大多数の区民に、郷土史に親しんでもらい港南区を「ふるさと」実感してもらいたいという意図で本書は企画されました。『親子で読む ふるさと港南の歴史』は、子どもたちを対象とした、わかりやすい、またビジュアルを多く用いた楽しい編集の郷土史の決定版です。港南区制50周年記念事業に認定されました。
なお、多くのイラストを桜美林大学芸術文化学群の学生たち（池田未夢さん、小芝舞香さん、杉山友彦さん、根本優花さん、山下真佳さん）に描いてもらいました。
高橋晃（芸術文化学群）

中国の南向政策

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本書は、2017～2018年度に学習院大学東洋文化研究所（代表研究員：中居良文教授）が実施した研究プロジェクトの成果である。第1章「カンボジアから見た『一帯一路』と南シナ海」は、プロジェクトのワークショップに参加したプー・ソティラック元駐日大使が、「一帯一路」政策をカンボジア側から評価した。第2章「習近平の南向政策」では中居教授が、「一帯一路」政策と過去の中国外交を比較した。第3章「西部開発・一帯一路構想とASEAN諸国」では、客員研究員として参加を許された筆者が、一帯一路政策の提唱の背景とASEAN側の受け止め方を分析した。第4章「中国海洋政策の決定過程」では、大嶋英一教授（元フィジー大使）が、南シナ海紛争における中国政府の政策決定過程を分析した。第5章「カンボジア民主化の逆進と国際関係」では村主道美教授が、経済成長が進んでも民主化しないカンボジアの実態の背景に現政権への中国の強い支持があることを示した。第6章「中国の南向政策に激しく抵抗するインド」では、長尾賢博士が「一帯一路」政策や中国の海洋進出へのインドの反発を分析した。第7章「歴史の中の中国の南向政策」では海老根量介博士が、古代中国の南向政策の歴史を語っている。各章それぞれ切り口が異なるので、読者は中国の南向政策、あるいは「一帯一路」政策を多面的に理解することができるであろう。
佐藤考一（リベラルアーツ学群）

スポーツの経済学 : 2020年に向けてのビジネス戦略を考える

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The Japan-US Alliance of hope : Asia‐Pacific maritime security

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本書は、中曽根康弘世界平和研究所で北岡伸一、久保文明両教授が中心になって実施された研究会の成果をまとめ、2016年に中央公論新社から刊行された、『希望の日米同盟』の英訳版である。故中曽根康弘総理の巻頭言、北岡教授の序文「安全保障と護憲論」に続いて、久保教授の第1章「日米安全保障条約の権利と義務における非対称性の考察」、細谷雄一教授の第2章「日本の国家安全保障戦略と日米同盟」、森聡教授の第3章「アメリカのアジア戦略と中国」、松﨑みゆき一等海佐の第4章「アメリカの海洋戦略と日米同盟」と、まず日米同盟の当事国についての分析がなされる。続いて、川島真教授の第5章「中国の海洋戦略と日米同盟」、香田洋二元海将の第6章「中国のA2/AD戦略の軍事的意義と日米が採るべき軍事的措置」、松本太在ニューヨーク総領事の第7章「南シナ海問題と日米同盟」、佐藤考一教授（筆者）の第8章「ASEAN諸国の国防政策　ASEAN5とベトナム」、広瀬崇子名誉教授の第9章「インドの外交・安全保障政策」、福島輝彦教授の第10章「オーストラリアと日米同盟」、道下徳成教授の第11章「韓国の海洋戦略と日韓関係」、兵頭慎治防衛研究所部長の第12章「ロシアの影響圏的発想と北極・極東地域」と、日米同盟の周辺に位置する諸国の国防政策の分析がなされる。本書のポイントは、学者だけでなく、安全保障・外交の実務家が加わっていることである。三到図書館には日本語版も入れて頂いている。学生の皆さんには、絵空事でない、本物の安全保障研究を味わってもらいたい。
佐藤考一（リベラルアーツ学群）

※日本語版「希望の日米同盟 : アジア太平洋の海洋安全保障」請求記号：319.1/Se22