2017年度の本学教員著作寄贈図書

中日教育合作实践与成效研究 : 以「大平班」和北京日本学研究中心为例

タイトル: 中日教育合作实践与成效研究 : 以「大平班」和北京日本学研究中心为例
著者: 徐一平, 曹大峰主编
出版者: 学苑出版社
ISBN: 9787507742992
請求記号: 372.22/J56

 本書は、中日国交正常化40周年を記念して、中国で北京日本学研究センターが企画し、「大平学校」と北京日本学研究センターを例として、中日共同事業研究を行った成果を中国語で出版したものである(A5判 全294頁)。
 私の担当部分は、第1部第3章「大平正芳の日中21世紀構想—日中の『知の結集プロジェクト』1980年始動—」(pp.24-39) である。
 本論文は、日中文化交流の知的交流に大きな役割を果たした大平正芳元首相の提唱による「在中国日本語研修センター」(通称:大平学校)の開設に至る経緯を中心に約5年に及んだ研修の企画・運営の過程で育まれた、日中の「知の協働(コラボレーション)」の萌芽を検証し論じたものである。
なお、本論文の日本語訳は、桜美林大学学術機関リポジトリ—の中に、「大平正芳の日中二十一世紀構想 —日中の「知的結集プロジェクト」1980年始動—」として、2017年3月に、本学より出版された桜美林論考『人文研究』第8号の41頁から51頁に掲載されている。ついては、学生諸君にとっては、日中両国語の対訳の語学学習の一助になると思われるので、ぜひ比較して読んでいただければと期待している。
(リベラルアーツ学群 小熊旭)

プレステップ金融学

タイトル: プレステップ金融学 第2版 (PRE-STEP:03)
著者: 平田潤著
出版者: 弘文堂
ISBN: 9784335000959
請求記号: 338/H68

 本書は初版(2009年2月)以来、長きにわたって桜美林大学の皆さんのご支援を頂き、今回おかげさまにて改訂新版を世に出すことができました。
 本書は初版時に金融テキストとして、初めて「金融基礎力」を打ち出し目標と致しました.
これは「社会人として家計やビジネスを通じて経済活動を行う以上、避けて通れない『お金』と付き合うための力」を展望したもので、「最大多数の最大理解」を目標にしています。
 さて「貯蓄から投資へ」という潮流を背景に、学生や社会人に求められる「金融リテラシー」といったガイドラインが設けられるなかで、「金融教育」の重要性は益々高まってきました。
現在ビットコインをはじめ多様な「仮想通貨」が、IT革命の成果を反映し新たに金融の世界に登場し、バブル的なブームになっていますが、2018年には取引所のセキュリティ対策が十分で無くなおざりになっていたことで、大混乱が生じました。リスク管理の原点が問われるという事態は相変わらずであり、金融(ビジネス)が直面する大きな問題がまた繰り返されています。
 改訂新版はこうした最新の動向に対応すべく、ITやAIを活用するFinTech、ビットコイン等の仮想通貨、「貯蓄から投資へ」に向けた本格的政策支援(NISA、つみたてNISAなど)、マイナス金利に踏み込んだ異次元的金融政策、金融仲介でプレゼンスを高める各種ファンド、繰り返すグローバル金融危機など、金融の世界を揺り動かしている重要な事項を豊富に盛り込みました。
 もちろん今回の改訂でも本書、そして金融の基本中の基本である「ローリスク・ハイリターンはない」、「(信用は)築城3年、落城3日」「時は金なり」「大切な卵(=財産)を一つのかごに全部盛ってはいけない(ポートフォリオの重要性」など、金融基礎力の「柱」は変わることはありません。そして初版のコンセプトを十分に継承した上で、変動する金融を理解するため、従来の「講義の前に」「本文」に加えて、様々な「出窓」を用意しています。これらは、「ワンポイントレッスン」「金融のスポットライト」「レベルアップ講座」「キ-ワードを学ぼう」というように、特色ある「アンテナ付きの窓」をできるだけ多く設けて、読者の幅広いニーズに応えようとする試みです。 今回の改訂新版が、皆様のお役に立てれば幸いです。
(ビジネスマネジメント学群 平田潤)

戦後日本の労使関係 : 戦後技術革新と労使関係の変化

タイトル: 戦後日本の労使関係 : 戦後技術革新と労使関係の変化
著者: 藤田実著
出版者: 大月書店
ISBN: 9784272102471
請求記号: 366.5/F67

 本書は五つの時期区分と労働運動の類型を画期として、戦後の労使関係の構造を生成・確立・変容の諸局面で把握したものである。
 敗戦から1955年までの時期は、労働組合の結成と労働争議が激増した。この時期の労働運動は社会主義的な志向を持つ潮流もあり、資本対賃労働の対抗関係は極限にまで高まった。
 高度成長期に新鋭重化学工業が構築されるが、この時期に年功賃金、終身雇用(長期勤続雇用)、企業別組合からなる日本的労使関係が形成された。労使関係は協調的労使関係が主流になった。
 1970年代の世界的な経済停滞のなかで、日本は賃上げ自粛と減量経営で日本的労使関係を維持しながら、合理化により危機乗り切りを図った。
 1980 年代に日本はME技術革新により「経済大国」を実現し、日本的労使関係は海外からも絶賛されるようになる。
 しかし1990年代にICTと経済のグローバル化が進むと、日本的労使関係によって生産力を発展させるシステムが機能不全に陥り、経済が停滞するようになった。それにより日本的労使関係に基づく労働者の生活維持システムも機能しなくなった。格差と貧困の拡大の中で、地域ユニオンや非正規ユニオンなど社会運動ユニオニズムと言われる労働運動再生の動きが現れている。
(リベラルアーツ学群 藤田実)

ページの先頭へ